3月17日 (水)


    免震構造の技術基準と建築安全に関する法体系
    国土交通省国土技術政策総合研究所 建築研究部 建築品質研究官
    井上 波彦 氏

    略歴

    1994年建設省(当時)建築研究所採用、1999年建設省住宅局建築指導課に約1年在籍し建築基準法令の改正に携わり、以降2001年独立行政法人建築研究所構造研究グループ、2005年国土交通省国土技術政策総合研究所建築研究部基準認証システム研究室、2014年同評価システム研究室長、2016年建築研究所構造研究グループ上席研究員を経て2020年より現職

    内容

    免震構造は機能継続など高い性能を要求される施設等に採用され、端緒期には大臣認定に基づく高度な性能評価が要求されていたが、2000年に告示等の一般基準が整備され、共同住宅を中心に広く普及の段階である。国等の建築物の基準で免震構造をどう取り扱って来たか、また今後どのようなことが想定されるかについて紹介する。


    巨大地震に対応する免震構造
    株式会社 竹中工務店 大阪本店設計部構造部門 構造4グループ長
    山本 俊司 氏
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    略歴

    1996年3月 神戸大学大学院 自然科学研究科 修了
    1996年4月 株式会社 竹中工務店 入社

    内容

    長周期長時間地震動や震源近傍の大振幅地震動への対応など、従来の免震技術では対処が困難な問題が提起されている。新開発のLRBに高摩擦すべり機構を直列配置する免震支承、弾性すべり支承および粘性系ダンパーと組み合わせ、すべてがすべり支承となる免震システムとすることで、この問題に対応した設計事例を紹介する。

    3月18日 (木)


    モニタリング技術により創出される新しい視点
    東京工業大学 環境・社会理工学院 准教授 佐々木 栄一 氏
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    略歴

    1997年横浜国立大学修士課程修了 東京工業大学博士課程中退後、
    東京工業大学助手、横浜国立大学准教授などを経て、2011年より現職

    内容

    近年、インフラの維持管理や防災の分野で、モニタリング技術に注目が集まっている。
    モニタリング技術の開発においては、センサ、計測システム、データ分析方法などの領域でそれぞれイノベーションが必要となる.新しいモニタリング技術の適用は、これまでと異なる、新しい情報・視点をもたらす可能性がある。
    本講演では、データ分析方法等,最近のモニタリング技術の研究・開発におけるイノベーションを紹介し、モニタリング技術により創出される新しい視点について議論する。


    カメラ映像による構造物の振動・変形計測
    一般財団法人 電力中央研究所 エネルギーイノベーション創発センター 上席研究員
    高田 巡 氏
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    略歴

    1998年 京都大学大学院 情報学研究科 修士課程 修了
    1998年 日本電気株式会社 入社
    2019年 一般財団法人 電力中央研究所 出向

    内容

    設備や構造物の振動を監視し異常予兆を検知する試みが広がりつつあるが、従来の振動センサは敷設に手間を要するため、網羅的・機動的な計測が困難である。本講演では、カメラ映像から構造物表面の振動・変形を遠隔計測する「光学振動解析技術」について、原理および実構造物への適用例を紹介する。


    BCPにおける構造ヘルスモニタリングの意義
    IMV 株式会社 MES事業本部 計測事業部 開発課 上席研究員
    川平 孝雄 氏
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    略歴

    2000年 立山科学工業株式会社入社
    2009年 IMV株式会社入社
    2020年 IMV株式会社上席研究員 兼 株式会社データ・テクノ取締役

    内容

    中低層建造物の構造ヘルスモニタリング計測事例とクラウドシステムを使った地震災害時の事業拠点状態の早急な把握及び そのデータをBCP(Business Continuity Plan)への活用する意義ついて